食物アレルギーを予防するために その��
・卵（ピーナツ）の離乳食の早期開始
近年、ピーナツあるいは卵について、むしろ早く食べさせた方が食物アレルギーは減るのではないかという仮説のもとに試験が行なわれ、最近、決着がつきました。
ピーナツアレルギーを予防するためにピーナツを乳児期から食べさせた子どもと、５歳までピーナツを除去した子どもについて比較した結果、乳児期からピーナツを食べていた子どもの方が、５歳までピーナツを除去した子どもよりもピーナツアレルギーは少ないことが実証されました。（図左）
また、卵アレルギーについても同様で、生後６か月から卵を少量食べた子どもたちと、生後１歳まで除去した子どもたちで検討したところ、生後６か月から卵を食べ始めた子どもの方が、生後１歳時の卵アレルギー発症率が約８割少ないことが分かりました。（図右）
【以上の知見から、食物アレルギーを予防するための２つのポイント】
�“乕罎留蠑鼻米�児湿疹）を保湿剤の塗布などでできる限り防ぐこと。
アトピー性皮膚炎発症後は、できるだけ早く治療して経皮感作を防ぐこと。
�⇔テ�食が始まるのは一般的には生後６か月ですが、その時期になったらなるべく早く、かつ少量ずつ卵などを与えるようにする。これにより経口免疫寛容を誘導させることで、食物アレルギーを予防できる可能性が高くなります。食べ始めは、慎重に少量から開始する必要はありますが、従来のように「念のため摂取開始を遅らせる」のは決して予防にはならないことがはっきりしています。
2019年04月24日（水）
No.898
(秋山先生（小児科）のコラム)
食物アレルギーを予防するために その��
アトピー性皮膚炎などの家族歴がある場合、離乳期の赤ちゃんに「卵が原因のことが多いので卵を与えるのはできるだけ遅らせましょう」という指導が長年行われてきました。しかし最近の研究で、これは誤りであることがわかってきました。
・食物アレルギーの発症はいつから？
まだ母乳、ミルクのみで離乳食が始まっていないにもかかわらず、卵の反応がみられるケースがあります。赤ちゃんはいつ感作を受けたのでしょう。まず妊娠中に母体から、あるいは母乳から感作をうけたのではと考えられます。すると、その時期の感作を防ぐために、妊娠中あるいは授乳中の母親にアレルゲンとなるような食物を食べないようにすれば食物アレルギーを予防できるのでは？という考えが当然生まれます。これまでそのような観点から多くの臨床試験が行われてきました。その結果は、母親が卵、牛乳、ピーナッツなどアレルゲンになりやすい食品を妊娠中、授乳中に摂取しないようにしても、摂取した母親からの子どもたちと、摂取しなかった母親からの子どもたちの食物アレルギーの発症頻度に差はありませんでした。したがって、現在は妊娠中、授乳中の母親の食事とは関係がなく、アレルゲンとなる食物を摂取しないようにしても、残念ながら感作を防ぐことはできないと考えられています。
・食物アレルギーはどこで？乳児湿疹との関係、アレルゲンが皮膚から入る!
英国の研究から、ピーナッツアレルギーを起こした子どもたちには、乳児期にピーナッツオイルを塗っていた子どもが多いこと、また乳児期に湿疹やアトピー性皮膚炎を有する子どもはその後、食物アレルギーを高率に発症することが指摘されていました。最近、皮膚のバリア機能が低下している赤ちゃんは、食物アレルギーへの感作が非常に高いこと、すなわち健康な皮膚であれば食物アレルゲンから感作を受けることはほとんどありませんが、皮膚のバリア機能が低下し、そこに炎症があると感作を受けやすくなることが分かってきました。さらに炎症がある部位からアレルゲンが入ると、アレルギーをおこす、一方、炎症がないところ（経口、経腸管）からアレルゲンが入ると、むしろ免疫を抑える（免疫寛容）方向に進む可能性が指摘されるようになりました。
これは、食物アレルギーの予防策を考えるうえで重要なヒントになりそうです。
2019年03月27日（水）
No.893
(秋山先生（小児科）のコラム)
病児保育 その��
病児保育とは、一般的には親が就労しているなどで、保育所に通っている子どもが病気になったとき、親が仕事を休めないときには、親に代わって病気の子どもの世話をする、という意味で使われています。病児保育は、..
2019年02月27日（水）
No.887
(秋山先生（小児科）のコラム)
病児保育 その��
秋山こどもクリニックは、４月から医療併設型の病児保育を始める予定です。私達がこれから行おうとしている病児保育について２回にわたって紹介します。 まず、病児保育室がどのようなところか、不安に思われるお..
2019年01月30日（水）
No.881
(秋山先生（小児科）のコラム)
小児とピロリ菌 その�� ピロリ菌検診
近年、北海道、長野県などを中心に中学生を対象にしたピロリ菌検診を実施する市町村が増えてきています。すでに道内30か所以上の市町村で行われています。北見市の近郊では、美幌町がH26年から、網走市でもH28年から実施されています。その結果を紹介しましょう。美幌町のH26年度の検診は１次、２次検診で尿中抗体検査、尿素呼気試験を行っていますが、H28年は１次検診で尿中抗体検査のみ、２次検診で便中抗原検査、尿素呼気試験を実施しています。全国的には１次で尿、２次で尿と呼気試験という組み合わせが多いようです。結果を表に示します。
美幌町、網走市とも中学生のピロリ菌感染率は３〜５％台で全国の結果と差はありませんでした。検診はすべて無料ですが、除菌は美幌町は無料、網走市は自費となっています。美幌町、網走市とともに今後も引き続き毎年中学２年生を対象にピロリ菌検診を行ってゆく予定です。ピロリ菌検診は、胃がんのリスクを減らす画期的な試みと評価されており、今後さらに多くの自治体で行われてゆくものと思われます。
2018年12月26日（水）
No.875
(秋山先生（小児科）のコラム)
小児とピロリ菌（その� �
胃がんの原因となるピロリ菌を取り除く「除菌」の保険適応が２０１５年、慢性胃炎にも拡大され、検査や除菌を受ける人が増えています。
「ピロリ菌が陽性で除菌のため薬を飲みました。子どもに感染していない..
2018年11月28日（水）
No.869
(秋山先生（小児科）のコラム)
乳児用液体ミルク（その�◆�
●液体ミルクの利点
�，修里泙淹藩儔椎�
��濃度が正確
��１年間常温で保存
�て�嘴と哺乳瓶を洗浄、消毒する必要がない
「粉をお湯で溶かして冷やす」必要がない液体ミルクは、次のような様々な場面で役立ちそうです。
【１】育児負担を軽減（母親の体調不良時、夜中の授乳など）
【２】旅行、外出時に便利
【３】預けるときに安心
【４】災害時のために…災害時、液体ミルクは赤ちゃんの命を救います。
【５】海外からの旅行者のためにも
●心配なこと
【１】保存期間が短い
粉ミルクの保存期間は、缶を開封した場合１か月、それに比べて液体ミルクは開封後は冷蔵保存して48時間と短くなります。未開封であれば常温で１年間大丈夫ですが。
【２】価格
粉ミルクと比較して割高です。海外では１本１００〜１５０円で売られていますが、粉ミルクの大体４倍くらいになります。海外製品が日本で販売された場合どれくらいの値段になるのか未定です。さて国内品の価格は？
【３】色が褐色っぽくなることがありますが、成分に問題はなく、味も変わりません。
●海外製品の市販に半年、国内品の流通に２年
液体ミルクは、すぐにそのまま使用できるのでとくに外出時、災害時などの利用に適しています。日本でも粉ミルク、液体ミルクどちらも使用する側の希望に応じて選択できるよう１日も早く利用できるようになることが望まれます。
今回の法律の改正によって、国内メーカーの製造が可能になりました。しかし、日本乳業協会によると、製造ラインの整備、品質検査などのため、市販には今後２年くらいの時間がかかりそうです。また海外で既に売られている液体ミルクが、国内のドラッグストアーやスーパーの店頭に並ぶようになるのに、半年くらいかかるものと予測しています。
2018年10月31日（水）
No.864
(秋山先生（小児科）のコラム)
乳児用液体ミルク（その� �
今、話題の「乳児用液体ミルク」を知っていますか？
液体ミルクとは、ボトルや紙パックに液体状でミルクが入っているものです。無菌状態で常温で保存されているので粉ミルクのように湯で溶かし冷やす必要がなく、そのまま飲ますことができます。欧米では粉ミルクと同様に市販されていますが、これまで日本では販売されていませんでした（個人輸入は可）。
最近とくに注目されるようになったきっかけは、２０１１年の東日本大震災です。
当時、被災地で緊急避難してきた母親と子どもを収容する避難所では、乳児の栄養を確保する上で大きな課題が生じました。母乳による哺乳を続けることが困難な乳児、あるいはミルクで哺育中の乳児には、乳児用ミルクを緊急に確保することが最大の使命となったのです。しかし粉ミルクから乳児に投与可能なミルクを調整するには、湯を沸かす熱源、水、乳嘴（乳首）と哺乳瓶が最低限必要です。そのため、多くの避難所ではミルクを用意することができず、避難所の棚には多数の粉ミルクの缶が使用できないまま並べてある状況でした。とくに熱源の確保が最大の問題だったようです。一方、液体ミルクは容器自体が哺乳瓶の役割を果たし、乳嘴も付いています。このように乳児にそのまま使用可能な液体ミルクは、大規模災害時における乳児栄養の緊急確保に備え、常時備蓄しておくべき物品の一つとして脚光を浴びました。
●なぜ今まで日本で液体ミルクが普及していないのか？
その理由は、厚労省の省令で、母乳代替食品は粉ミルク（調整粉乳）しか認めていないからです。省令では、粉ミルクの成分規格として「水分５％以下」と規定されています。したがって日本の乳業メーカーが液体ミルクを製造して販売することは不可能でした。
●液体ミルクの国内製造可能に
さらに２０１６年の熊本地震を経て、大規模災害時の乳児栄養として液体ミルクを緊急に使用できるよう、あらかじめ体制を整備しておく必要性が強調されることになりました。事実、これまでに小児科学会をはじめとした関連学術団体や、母親を中心とした消費者団体が、緊急時に備えた液体ミルクの備蓄と利用について複数回にわたり、政府に要望をしてきました。これらの動きに答える形で、厚労省は２０１８年８月８日、乳児用液体ミルクの国内での製造、販売を可能にする規格基準を定めた改正省令を交付しました。これにより、今後は国内メーカーが商品化できるようになり、すでに国内粉ミルクメーカーなどが製造に乗り出す見通しとなっています。
2018年09月26日（水）
No.858
(秋山先生（小児科）のコラム)
新生児聴覚スクリーニング検査
生まれて間もない時期に、耳の聞こえの程度を推測することができる装置が開発され、分娩施設でスクリーニングが行われるようになりました。これは「ささやき声」程度の音を左右の耳にきかせて反応をみるもので、赤ちゃんが寝ている間に行われ10分程度で終了し、痛みは一切ありません。
この装置を使った新生児聴覚スクリーニングで難聴が疑われ、精密聴力検査施設を受診する赤ちゃんは、１年間に約４、０００人います。このうち約１、０００人（国内出生数の約0.1％）に両耳難聴が発見されます。またほぼ同数の赤ちゃんが片耳難聴と診断されます。両耳難聴のお子さんでは、早く発見して補聴器を装用し、早く聞く力や話す力をつける練習（早期療育、教育）ができると、それだけお話しする力やコミュニケーション能力を高くすることができます。難聴という言葉に敏感な方もいます。新生児聴覚スクリーニング検査は、「きこえの検査」「お耳の検査」と言い換えても良いでしょう。先天性難聴の頻度は１、０００人に１〜２人と決して少なくはありません。子どもの将来の健やかな言葉の発達のための第一歩として心配のない安全な「お耳の検査」を受けることをお勧めします。
スクリーニングから精密検査までの全体の流れを下図に示します。
■実施率と公費負担
日本産婦人科医会の調査（２０１６年の実施状況）で、全国の新生児聴覚スクリーニング検査は、94.３％の分娩施設で検査可能であり、全出生児の87.６％に実施されていました（道内では各81％、73％）。ちなみに北見市（H29年の出生数７６０人）では、母子手帳の記載からですが７１１人の中、６８３人（88.３％）がスクリーニング検査を受けていました。結果は両耳難聴１人、片耳難聴１人となっています。
同検査は、任意で保険適応されておらず、分娩施設によって費用が異なるのが現状です。（平均５千円くらい）。費用負担により、検査を受けない場合も少なからずあります。厚労省は「全ての新生児を対象として検査を実施することが重要」とし、道も市町村に公費負担に積極的に取り組むよう求めています。昨年９月には道内の８市町村だったものが今年４月からは30市町村が新たに公費負担を始めました始めました。北見市においても早期に公費による検査が実施できるよう望まれます。
2018年08月29日（水）
No.853
(秋山先生（小児科）のコラム)
おたふくかぜワクチンによるムンプス難聴の予防
おたふくかぜ（ムンプス）に対するワクチンは、１９８９年にMMR（はしか、風疹、おたふくかぜ）ワクチンとして定期接種化されましたが、１９９３年にはワクチンの副反応である無菌性髄膜炎の発生率が高いとされ、実施が中止されました。以降、おたふくかぜ単独ワクチンで使用されていますが、任意接種であるため現在の接種率は30〜40％と推測されています。この低い接種率では、今後もムンプスウイルスは常在し、時に大規模に流行することが容易に予測されます。
ムンプス難聴の発生頻度は、
１、０００人に１人程度とされていますので、およそ１年に50〜２００万人の人がムンプスにかかり、毎年１、０００人近いムンプス難聴が出ていることになります。おたふくかぜに対する根本的な治療はありません。合併症であるムンプス難聴を避ける唯一の手段は、ワクチンだけです。ワクチンを１回だけでも接種しておけば、もし仮におたふくかぜにかかったとしても軽症で経過し、怖い合併症を起こすことはありません。おたふくかぜワクチンの効果について表に示します。
現在、日本は先進国で唯一ムンプスワクチンが定期接種化されていない国であるため、予防接種率が30〜40％と低迷しており、これがおたふくかぜ流行の原因になっています。自然罹患による高いムンプス難聴率の事実と、ムンプス難聴がワクチンにより予防できる後遺症であることがあまり知られていないことも予防接種率が低迷している原因の一つでしょう。
海外で採用されているムンプスワクチン（Jery-Lynn株）は効果の持続性などが最近問題となっており、またMMRワクチンとして発熱率が高いことも知られています。このワクチンを日本で採用するのではなく、現在、日本独自のMMRワクチンの開発が進められています。近い将来、このワクチンでの定期接種化が実現するものと思われますが、それを待つのではなく、まだおたふくかぜにかかっていない人は大人を含めワクチンの接種をすることをお勧めします。
2018年08月04日（土）
No.846
(秋山先生（小児科）のコラム)
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